決算書の数字
決算書の数字は過去のものだから分析しても意味がないという意見があります。一方で決算書には、過去にどのような経営を行ってきたかが数字になって現れています。
損益計算には、１年間でどれぐらい売上があったのか？売上を得るためにどのぐらいコストをかけたのか？最終的にどのくらい利益が残ったのか？etc
貸借対照表には、期末時点でどれぐらい借金があるのか？現預金や在庫など資産はどのぐらいあるのか？etc
今後の方針を決めるために、未来の数字をつくるために、これまでの軌跡を振り返ることも重要かと思います。
決算書の数字は過去のものだから分析しても意味がないという意見があります。一方で決算書には、過去にどのような経営を行ってきたかが数字になって現れています。
損益計算には、１年間でどれぐらい売上があったのか？売上を得るためにどのぐらいコストをかけたのか？最終的にどのくらい利益が残ったのか？etc
貸借対照表には、期末時点でどれぐらい借金があるのか？現預金や在庫など資産はどのぐらいあるのか？etc
今後の方針を決めるために、未来の数字をつくるために、これまでの軌跡を振り返ることも重要かと思います。
会計と税務
会計と税務では取扱いが異なるケースが多いので注意が必要です。たとえば、減価償却については次のような勘違いが散見されます。
〇 法人の減価償却は任意
税務上は減価償却費における損金算入の上限が定められているだけで下限は定められていません(減価償却費ゼロでも問題なし)。これをもって減価償却しなくてもいいと勘違いされている方が多いのですが、会計上では減価償却することが義務付けられており任意ではありません。
〇 償却期間は決まっている
税務上では固定資産の種類ごとに耐用年数が決められていますが、会計上では任意で償却期間を設定します。
実務にあたっては税務上の扱いに合わせて会計を行う場合が多いと思いますが、会計と税務にはこのような違いがあるということは認識しておいた方がよさそうです。
会計と税務では取扱いが異なるケースが多いので注意が必要です。たとえば、減価償却については次のような勘違いが散見されます。
〇 法人の減価償却は任意
税務上は減価償却費における損金算入の上限が定められているだけで下限は定められていません(減価償却費ゼロでも問題なし)。これをもって減価償却しなくてもいいと勘違いされている方が多いのですが、会計上では減価償却することが義務付けられており任意ではありません。
〇 償却期間は決まっている
税務上では固定資産の種類ごとに耐用年数が決められていますが、会計上では任意で償却期間を設定します。
実務にあたっては税務上の扱いに合わせて会計を行う場合が多いと思いますが、会計と税務にはこのような違いがあるということは認識しておいた方がよさそうです。
粗利の重要性
売上総利益、営業利益、経常利益など利益にはいくつか種類がありますが、利益の大本は一番上に位置する売上総利益(粗利)です。
粗利は売上から売上原価を引いたものですが、売上と粗利は必ずしも比例するとは限りません。値引販売で販売料が増えた場合など、売上が伸びて粗利が下がることもありえます。なので、むやみに売上を伸ばすことを考えるのはナンセンスです。
一方で、粗利は売上内で発生するので、粗利が売上を超えることはありません。なので、粗利を増やすには売上を増やす必要があり、その意味では売上を伸ばすことも重要です。
戦略的に売上を伸ばし、粗利を高めていきましょう。
売上総利益、営業利益、経常利益など利益にはいくつか種類がありますが、利益の大本は一番上に位置する売上総利益(粗利)です。
粗利は売上から売上原価を引いたものですが、売上と粗利は必ずしも比例するとは限りません。値引販売で販売料が増えた場合など、売上が伸びて粗利が下がることもありえます。なので、むやみに売上を伸ばすことを考えるのはナンセンスです。
一方で、粗利は売上内で発生するので、粗利が売上を超えることはありません。なので、粗利を増やすには売上を増やす必要があり、その意味では売上を伸ばすことも重要です。
戦略的に売上を伸ばし、粗利を高めていきましょう。